【電子タバコ終了？】vape(ベイプ)が日本でも禁止・規制？閉店する店も出てくるのか？

今、日本でも人気が上昇中の電子タバコ、またの名をvape(ベイプ)。

当サイトでもmybluなどの電子タバコについて取り上げていますが…

どうやら米国では、ベイプの販売・使用を本格的に禁止するようですね。

健康被害が多数報告されたのを受けて、トランプ大統領が「子供に害を与えてはいけない」ってことで、vapeに対しての販売規制を設けるそうですが…

果たしてこの規制や禁止の流れは日本にもやってくるのでしょうか？

数少ないvape専門店も閉店を迫られてしまうのでしょうか？

というわけで今回は、vapeが日本でも規制がかかったり禁止になってしまうのかということについて言及してみました。

【電子タバコ終了？】vape(ベイプ)が日本でも禁止・規制？閉店する店も出てくるのか？

はい、すごくフワッとした結論になってしまい非常に申し訳ないですが、残念ながら今のところこれが事実でしょう。

当然、もし仮に日本国内でvapeの輸入や販売などが全面禁止になってしまえば、非常に残念ですがvape専門店も閉店を余儀なくされることは予想がつきますね。

ただでさえ日本の電子タバコ・vape市場は日が浅く規模もそこまで大きくありません。vapeの販売が禁止・規制となったとたん、あっという間にほとんどの店が立ち行かなくなって閉店してしまうのは想像に難くありません。

しかし決して、結論を急いではいけないということと安易に「電子タバコ＝悪」という勘違いしてはいけないということを広く知っていただきたい、この記事でお伝えしていきたいと思います。

【間違ってはいけない】米国での規制内容

米国で話題の規制・禁止の内容について誤解してしまう方が多いようです。

相変わらず都合のいいように情報を切り取って放送するトンデモメディアのおかげですね。

まずは、その誤解してはいけない点を2点あげます。

健康被害を訴えたのは、闇市場で出回っている”大麻(THC)入り”と”ビタミンEアセテート”のリキッドを吸った人

米国で健康被害を訴えたのは、普通のリキッド（グリセリンとプロピレングリコールが主）を吸った人ではなく、大麻(THC)入りのリキッドを吸引した人です。ここを間違えてはいけません。

あくまでも『”電子タバコのせい”ではなく”違法薬物を含んだリキッドのせい”』ということです。

しかも、喫煙が法的に認められない未成年の手に渡っていたという点も問題となっているワケです。

患者の多くに電子タバコの成分に含まれるテトラヒドロカンナビノール(THC)が影響していると米疾病対策センター(CDC)が指摘しています。THCは大麻に含まれる向精神作用成分であり、CDCはTHCを含む人体に害をおよぼす可能性のある物質が肺疾患を引き起こした可能性があるとしています。

引用元：ミシガンに続きニューヨーク州でも電子タバコ販売禁止へ。10代への悪影響や肺疾患増加を懸念（https://news.livedoor.com/article/detail/17090134/）

電子タバコにもいろんな種類のリキッドがあります。中には大麻(THC)の入っているモノも、闇市場で出回ってしまってます。

本来この大麻(THC)入りのリキッドは、毒性や依存性が高く危険なので存在してはいけないものなのです。

米国では大麻が合法の州もあるようで、やはり日本よりは圧倒的に違法薬物が市場に流出しやすい面があります。品質管理のされていない危険な製品も多く出回ってしまうそうな。

電子タバコでもそれは同じ話で、未成年の手に渡ってしまったら危険だ！厳しく取り締まろう！ってことになったワケですね。

ちなみに、日本は違法薬物に対する規制や対策が非常に厳しいので、そういった違法薬物の含まれた危険なリキッドはまず出回りません。

違法薬物が出回らないくらい、世界水準と比較してもかなり安全だということも言えるでしょう。（薬物に関しては、ね）

なので、普通に「電子タバコが悪なんじゃなくて、大麻入りのリキッドが悪なのね」ということを理解できれば、日本での電子タバコ規制は考えにくいものとなります。

普通のリキッドに関しても害があるなんてWHOが訴えたりもしていますが、やはり基本的に科学的な根拠をしっかりと提示していなかったりするので信憑性に欠けているんですよねぇ。

ちなみに、トランプ大統領もツイッターでこのような発言をしています。

トランプ大統領も、決して電子タバコを嫌って「電子タバコをつぶす！」みたいな意図を持っているわけではなく、「俺も電子タバコ好きだし、害のある部分は正していこうぜ」という姿勢を提示しています。

しかし、「人の命がかかっている！危険なものはアカン！」というのであれば、電子タバコよりも紙巻きたばこの方がよっぽど死亡数多いですしそちらの規制を強化した方が良いのでは？とも思ってしまいます。

人命のことを言うのであれば、アメリカでいえば、銃規制の方が人命を守るためにも急務なのでは？とも思ってしまいます。

たしかに、違法薬物の入った電子タバコが人命にかかわることなので規制が入るのはまぁわかりますが、先にどうにかしなきゃいけないものがあることはなんとなくわかります。

なのにもかかわらず電子タバコの規制を早急に推し進めた動きは、何とも裏があると勘ぐってしまいますね。

深い話は長くなってしまうのでしませんが、規制対象となったJUULという会社は、アメリカにある世界最大のタバコ製品製造・販売メーカーであるフィリップモリス（Altria）が買収しています。

そして、FDAの認可を得るには1製品約1億円かかるとのことで、資金が潤沢な企業でないととてもじゃないけど認可なんて得られないとのこと…。

あれれ～？なんだかおかしいですねぇ。

大麻の”THC”ってなに？

大麻にはTHCとCBDという成分があります。

THCは人間の身体への毒性が高いため危険性が高く違法薬物として扱われていますが、CBDについては医療用に使用されている日本でも合法な薬物です。WHOも評価している程度には期待されている薬物なんですね。

うつ病・不安障害・双極性障害・てんかん・アルツハイマー・癌などなど…様々な疾患に効果が期待されるっていうんですから、なんか一般的な大麻のイメージとはかけ離れていますよねｗ

しかしそれだけ期待されている、効果のある薬物だということ。こういった正しい知識を持っていることで世の中を正確に把握することができますね。

規制されるのは「フレーバー付き電子タバコの販売」である

日本のメディアの記事のみを読んでしまうと、「えっ？！電子タバコ禁止になるの？」と思いがちです。
しかし、勘違いをしてはいけません。

あくまで『非たばこ系のフレーバーリキッドに対して、米FDA(アメリカ食品医薬品局)の厳しい認可が必要になる』ということであり、電子タバコがすべからく禁止になるわけではありません。

リキッドを別途買う必要のある、いわゆるMOD(モッド)やアドマイザーについては販売の禁止・規制ではありません。

もちろんそういったMODやアトマイザーについても、使い方を誤ればとても危険なものになってしまいます。正しい知識と使い方が必要ですが、それはどんなものにも言えることですよね。

MODやアトマイザーだけを槍玉に挙げて「危険だ！危険だ！」と騒ぎ立てるのはナンセンスです。

「じゃあこのフレーバー付き電子タバコって何？」という疑問が出てくるかと思いますが、つまり簡単に言いますとポッド型の電子タバコのことを主に指します。

↓↓↓こういうやつ↓↓↓

EasyVAPE RAINBOW

リキッドが元から入っていてセットで販売されているもので、人気の電子タバコ「JUUL」には大麻入りのリキッドの入ったカートリッジも売られていたようです。

それが危険だということで、厳格に規制をかけることを進めているというのが現状になります。

ちなみに、規制の対象となるのが「非たばこ系のフレーバー」とのこと…。

つまり、タバコ味のリキッドは規制対象外だけど、それ以外のアップル味とかエナジードリンク味とかのリキッドに規制がかかるということになります。

しかしこの基準についても「どこまでがタバコフレーバーで、どこまでが非たばこフレーバーなの？」という線引きがイマイチハッキリしていないので、正しく規制をしていけるのかという懸念があったりもしますね。

【日本の場合】たばこ市場を守るために電子タバコを規制する可能性アリ？

たばこは身体に大きな害があり、多大なる社会的な損失もあるということは科学的根拠もあり明白な事実です。

世界基準と比較した場合日本の分煙などの対策はとても遅れているし、たばこ対策後進国と言っていいでしょう。
どうしてこんなに害のあるものの規制や対処が、発展している日本では遅れてしまっているのでしょうか？

そう考えられる要因は２つ。

財務省がJTの大株主

日本のたばこ会社「JT」。

このJTの株を財務省が33%も保有しています。いやはや大株主ですねぇ。

政府がJTの株を持っているということは、経営に口を出すことができるということ。

どういうことかといいますと、JTがなくなってしまっては財務省は利益を得ることができないと考えることもできるわけです。

これはこれは…癒着のかぐわしい香りが…。

まぁたばこ税収はかなり大きな財源ですからねぇ、財務省もその大きな財源をなくすわけにはいかないのでしょう。

タバコ税による巨額の税収

たった3%と思うかもしれませんが、額面でいえば2兆円…十分大きな税収と言えます。

やっぱりたばこ税って財務省からしたらオイシイんですよね。

いくら害があってもニコチンによる薬物依存でタバコを買う客は一定数いるので、かなり確実に確保できるという仕組みもあります。

先ほども言ったようにJTの株の大部分を財務省が持っているので、たばこ産業を守り税収を守るということも割とできてしまうわけです。

明らかにたばこ産業は衰退産業であることは明白で、たばこ税の財源も年々減少していっていますし、ここは確保しておきたいところ。

もし電子タバコに紙たばこ市場が食われるようなら、財務省やJTは黙っちゃいないでしょうね。

もちろん、電子タバコがどれほどたばこ市場と相関関係があるのかはなんともいえないので、一概に「そもそも電子タバコはたばこ市場にとって敵になるのか？」という部分については検証の余地がありますが。

逆にもし日本でも電子タバコ産業に圧力がかかるようなことがあれば、電子タバコ市場がたばこ市場と関係性があるということが示唆されますね。

あれれ？そういえばJTって民放のCMガンガン出してますよね？

やはりメディアとの癒着の香りがプンプンしますねぇ～。

害は「わからない」以上否定できない

電子タバコは本当に最近出てきたものなので、研究もまだ浅く「どれくらい害があるのか」ということをまだまだ把握しきれていません。

中には電子タバコのエアロゾル(蒸気)は鉛・ニッケル・クロムを相当量含有しているとの研究もあったりするようです。

しかし、それと同時に、英国の公衆衛生庁の下部機関であるイングランド公衆衛生局では、電子タバコは紙巻きたばこと比較しても95%も安全性が高いという見解も示していたりします。

正直、素人の僕が云々言ってもどうしようもないことなので、こればっかりは研究の結果をゆっくり待つしかありませんね。

じゃあ電子タバコって悪なの？

「なーんだ、結局危ないものなんじゃないか」と思う方も少なくないでしょう。

しかしどうでしょう？我々の身の回りを見渡してください。

コンビニに行けば、コーラにポテチにアイスにジュースにお酒…摂取し続けたら健康を著しく害するものが、これでもかってくらいいろんな種類が売られていますよね。

それを我々は「美味しいから」という理由でなんとなく摂取し続けています。特に自分の体に害が及んでいるとも気づかないでしょう。

この現代は添加物や効果のない必要のないモノであふれかえっています。

その良し悪しについてはいろんな意見があると思いますが、少なくとも、タバコだけがやり玉に挙げられるのはちょっとおかしいのでは？と思ってしまいます。

実際、アルコールの方がよっぽどダイレクトに人命にかかわる事故や事件が起こっています。

害がある物はなるべく遠ざけるべきだとは思いますが、タバコだけをたたく風潮はどうも奇妙です。

VAPEの規制まとめ

というわけで今回は、米国の電子タバコ（vape）の販売規制・禁止は日本にも及ぶのか？ということについて言及してまいりました。いかがでしたでしょうか。

vapeって実質タバコとは違うものなのですが、煙を吸って吐いてたらすべて害だというイメージがどうしても付きがちです。

サッカー選手の本田圭佑さんも、米国のvape規制についてツイッターで呟いていましたが、何でもかんでも規制規制だと本当につまらない社会になってしまうんですよね。

何事もちゃんと事実に基づいた情報のみを集め、冷静に自分の頭で精査し考えることが大事ですね。

それでは＾＾